【速報】放射性廃棄物を抑える核融合で、持続的な電力供給に貢献する「LINEAイノベーション」がリアルテック・カタパルト優勝！（ICC FUKUOKA 2026）

2023年設立の株式会社LINEAイノベーションは、中性子が発生しない「p-11B（軽水素・ホウ素11）核融合」による商用核融合炉の実現を目指している 。従来の「D-T（重水素・三重水素）核融合」が抱える中性子による材料劣化や放射性物質燃料の取扱いといった工学的課題を、独自の「FRCミラーハイブリッド方式」で解決する 。この方式は装置構造がシンプルで、低リスクかつ早期の商業化が可能 。今後数年以内に反応実証を完了し、2030年代初頭の発電実証を見据えた開発を推進している 。圧倒的なコスト競争力を持つ革新的なエネルギー源として、世界の電力供給の変革を目指す 。

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野尻 悠太
LINEAイノベーション
代表取締役CEO
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みずほ証券にて投資銀行業務に従事後、宇宙スタートアップのアクセルスペースにて、CFO・COO等を歴任し、資金調達、事業開発、衛星開発プロジェクトマネージャー等幅広く担当し、同社の成長に大きく貢献した。その後、JDSCのCFOを経て、PEファンド投資先であったナレルグループにCFOとして参画し、上場を主導。2024年8月に当社代表取締役CEOに就任し、現在に至る。
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第2位：航空会社が導入、“AI乱気流予測システム”で空の安全を守る「BlueWX」(ブルーウェザー)

深層学習で気象予測の変革を目指すBlueWX（ブルーウェザー）は2023年設立。特に、膨大かつクリーンなエネルギー源でもあり、一方で大きな自然災害の源にもなる＜風＞をより精緻に予測することで社会の経済と安全の向上を目指している。

最初の適用分野となるエアライン業界向けAI乱気流予測では、米国気象研究所を含め既存のモデルを大きく凌駕する精度を達成。既に内外での大手エアラインが導入を開始しており、世界に1000社以上あるエアライン市場でのデファクトスタンダードを目指している。更に、航空業界全体として喫緊の課題となっている航空燃料削減のため、上空の風況予測の精緻化を実現するAI予測製品を開発中。この先も、風力発電業界など様々な業界で求められる高精度・高解像度の気象予測ニーズを満たす製品開発により、様々な産業ニーズ・社会ニーズに応えながら日本発世界トップを目指している。

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渡辺 和成
BlueWX
代表取締役社長
公式HP

長崎市出身。東大（航空工学）を経て丸紅の航空部門へ。開発プロジェクトやアセットへの投融資を担当。MIT(工学)、Kellogg(経営学)、Harvard(政治学)で修士取得後コンサルティング業界へ。主に国内外でのハンズオン企業変革に従事しつつ航空会社や精密機械製造など支援先企業の暫定COO/CFO等を歴任。BCGのMDP（企業改革プラクティスリーダー）を経て2025年からAI気象予測を行う慶應発スタートアップBlueWXのCEO。趣味はキャンプ、サウナ、長距離ドライブ。
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第3位：銅64の放射性医薬品でがんを可視化し、副作用のない難治性がん治療の実現を目指す「リンクメッド」

リンクメッド株式会社は、量子科学技術研究開発機構（QST）発の認定ベンチャーとして2022年に設立された、放射性医薬品の研究開発に特化したスタートアップ企業である。独自の銅同位体「64Cu」を活用し、がんの診断と治療を融合させた「セラノスティクス（見えるがん治療）」の実用化に挑む。PET診断により薬剤の集積を可視化した上で精密な攻撃を行うため、難治性がんに対しても効果的で副作用の少ない、次世代型の国産医薬品の提供を目指している。創薬から製造・供給までを一貫して担う独自の体制を構築し、最先端科学を医療現場へ届けることで、世界の患者さん一人ひとりに最適な個別化医療の確立を目指している。

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吉井 幸恵
リンクメッド
代表取締役社長
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国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構において、がんの放射線治療薬の研究開発に10年以上従事した後、研究開発を行ってきた放射性医薬品による『革新的な「見える」がん治療』を実現し、患者様、そのご家族、医療従事者の皆様に貢献するべく、2022年にリンクメッド株式会社を設立。放射性医薬品非臨床・臨床開発の経験を活かし、研究開発・事業開発を牽引。代表取締役社長。博士（理学）。
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高性能素材「グラフェン」で次世代半導体産業を創る「グラフェナリー」

慶應義塾大学発スタートアップのグラフェナリー株式会社は革新的グラフェンデバイスによって新半導体産業を創出することを目指して2024年10月に創業。従来の半導体光源では、高空間分解能の分析が困難であるなど、半導体素材の限界が各分野でのボトルネックとなっている。そこで、弊社はノーベル賞を受賞した驚異的な性能を有するグラフェンを用いることによって、革新的な赤外分析センシング技術を実現するなど、新たな半導体産業の創出を目指している。グラフェンと光デバイス技術を融合することにより、高度・安心・快適な次世代デジタル社会を創造する。

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平野 梨伊
グラフェナリー
代表取締役社長
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慶應義塾大学博士課程を修了後、三菱電機株式会社にて液晶ディスプレイや携帯電話基地局向けの半導体トランジスタの研究開発に従事。担当したデバイスの上市に成功し、所長表彰を複数受賞。また、海外企業と協力した新規事業の開発をプロジェクトリーダーとして牽引。社内における研究開発の戦略立案やポートフォリオ策定に従事。また、文部科学省に出向し、競争的研究資金制度の企画・運営に参画し、100億円以上の予算を獲得。早稲田大学大学院にて大学発スタートアップの成功要因を研究し、MBA取得。東北大学ベンチャーパートナーズにてディープテック投資を担当し、大学発スタートアップのバリューアップに貢献。現在はグラフェナリー株式会社代表取締役社長および慶應義塾大学特任講師として、革新的グラフェン技術の社会実装に挑む。
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高解像度・高頻度・低コストにデータを得られる「地球観測用飛行船」を開発する「SkySense」

2024年に設立されたSkySense株式会社は、JAXAの技術を活用し、飛行船型HAPS（成層圏プラットフォーム）の開発・運用を通じて、いつでも・どこでも高品質かつ低コストな地球観測データを提供するスタートアップ。現在、地球観測の主要データソースは衛星と航空撮影の2つが中心だが、解像度・観測頻度・観測範囲・コストの面でそれぞれに課題がある。SkySenseはHAPSを活用することで、両者の強みを融合し、高解像度／高頻度／広域カバー／低コストを同時に満たす観測データとサービスを全国展開していく。

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アドディン パヴェル
SkySense
代表取締役CEO
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アドディン　パヴェルはカザフスタン出身。2008年に文部科学省奨学金を受給し、留学生として来日しました。東京工業大学（現・東京科学大学）でロボット工学を専攻し、修士課程を修了。優秀修了者として日本機械学会「三浦賞」を受賞しています。
その後、安川電機およびソニーリサーチにて10年以上にわたりロボットハードウェアの研究開発に従事し、発明者として国際特許3件を申請しています。飛行船技術への関心と、地球観測分野における高品質データ需要の高まりを背景に、2024年1月にSkySenseを創業しました。
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ヒト腸内細菌を使ってココロとカラダの“コンディショニングサプリ”を開発する「NERON」

腸内細菌の力でメンタルウェルビーイングを支えるヘルスケア事業を展開する株式会社NERONは、2022年設立。脳腸相関の科学的知見に基づき、ヒト由来腸内細菌を最適に組成した3菌カクテル「BGシリーズ」を開発している。現代社会で深刻化するストレス、不安、集中力低下といったメンタルヘルス課題に対し、医薬品に依存しない安全で継続可能な新しい選択肢を提供。メンタルウェルビーイングに加えて、ロンジビティ、フィジカルウェルビーイングの腸内細菌カクテルも開発していく。企業福利厚生、医療・介護分野など高ストレス環境を中心にB2B展開を進め、将来的にはB2Cにも展開。科学的エビデンスに基づくウェルビーイングの社会実装を目指している。

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長﨑 恭久
NERON
代表取締役CEO
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1987年大阪府千早赤阪村生まれ。日清食品ホールディングスおよび理化学研究所において、腸内環境と人の健康機能に関する研究に従事し、特に腸内細菌とメンタル・行動の関係性に着目した研究を重ねる。研究成果を社会に実装することを志し、2022年に株式会社NERONを創業。現在は代表取締役として、脳腸相関に基づくメンタルウェルネス事業の構築と社会実装を推進している。
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抗がん剤を局所に送る「NIPP」で、骨盤内がん治療の選択肢を作る「メドキュレーション」

メドキュレーション株式会社（設立2024年）は、がん治療領域に特化した医療機器スタートアップです。骨盤内がんに対する新規ドラッグデリバリーシステム「NIPP（Negative-balance Isolated Pelvic Perfusion）」の社会実装を推進しています。全身化学療法では副作用と治療効果の両立が難しいという課題に対し、抗がん剤を患部に高濃度で送達し体外へ回収する局所循環型DDSを開発。保険収載およびグローバル展開を目指しています。

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柴垣 知広
メドキュレーション
代表取締役
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メドキュレーション株式会社 代表取締役。医療機器業界で20年以上、外資・国内メーカーにてマーケティングおよび事業開発を担当。日本市場にフィットした製品の導入、販路開拓や戦略的アライアンス構築を主導し、複数製品の上市・市場拡大を実現。現在は骨盤内がんに対する新規治療法「NIPP（Negative-balance Isolated Pelvic Perfusion）」の社会実装を目指し、産学医連携コンソーシアムを構築。医療の選択肢を拡張し、治療の可能性を広げることに挑戦している。
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