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【速報】アルツハイマー病の治療に光! 新薬で世界規模の課題解決を目指す「Neusignal Therapeutics」がリアルテック・カタパルト優勝(ICC KYOTO 2024)

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「ともに学び、ともに産業を創る。」ための場 「Industry Co­-Creation(ICC)サミット KYOTO 2024」(2024年9月2日〜9月5日開催)、9月4日に「REALTECH CATAPULT リアルテック・ベンチャーが世界を変える」Sponsored by 慶應イノベーション・イニシアティブが開催されました。

第一線で活躍する審査員が注視する中、8社の研究開発型ベンチャーが各7分間の熱いプレゼンテーションを繰り広げました。審査員の投票の結果、アルツハイマー型認知症治療薬の開発で、世界規模の課題解決を目指す「Neusignal Therapeuticsが優勝しました!

優勝:アルツハイマー型認知症治療薬の開発で、世界規模の課題解決を目指す「Neusignal Therapeutics」

東北大学発創薬シーズの臨床開発を行う中枢神経領域に特化した創薬ベンチャーNeusignal Therapeutics(ニューシグナルセラピューティクス)株式会社は2022年設立。認知症の患者数は国内720万人、世界で5000万人。今後20年で1億人に到達する。認知症患者の70%はアルツハイマー型認知症。患者本人だけでなく家族の介護ケア等により発生する経済損失は世界で200兆円規模、完治させるクスリはなく世界規模の深刻な課題である。当社のリーディングパイプラインは非臨床(動物)で認知機能や周辺症状の改善が確認されている低分子の候補化合物であるため治療の継続がしやすく安定供給が可能と考えられる。今後ヒトへの投与を計画している。ドラッグロスが深刻になる状況において日本から世界を変える画期的な開発に取り組む。

吉田 欣史
Neusignal Therapeutics
代表取締役
公式HP

15年以上外資系ヘルスケア・ライフサイエンス企業でマーケティング及び海外M&A含む事業開発に従事。前職の日立化成(現株式会社レゾナック・ホールディングス)ではライフサイエンス事業を会社の4本目の事業の柱にすべく、既存診断薬事業のM&A含めた事業再生、新規事業として再生医療事業化の立案・実行に直接関与。特に再生医療事業はグローバルビジネスを想定したビジネスプランを策定し、ゼロから5年で米国企業M&A及び国内製造所の新規立ち上げなどを通して世界5つの製造所を有する世界有数のグローバルCDMOに成長させた。同社 再生医療事業部 事業開発部長を歴任。2023年 Neusignal Therapeutics株式会社 代表取締役に就任。静岡大学理学部卒、早稲田大学大学院 MBA修了。

結果速報

ICCサミット KYOTO 2024 Session 7A 「REALTECH CATAPULT リアルテック・ベンチャーが世界を変える」優勝は、アルツハイマー型認知症治療薬の開発で、世界規模の課題解決を目指す「Neusignal Therapeutics」(得点: 32点)でした!

第2位は、納豆菌由来の新食材で、低環境負荷かつ高効率なタンパク質生産を実現する「フェルメクテス」(得点: 28点)でした。 

第3位は、革新的な炭素材料で、リチウムイオン電池の性能を変える「3DC」(得点: 25点)でした。

当日の中継映像もぜひご覧ください。

2位以下の登壇サービス・プロダクト一覧

第2位:納豆菌由来の新食材で、低環境負荷かつ高効率なタンパク質生産を実現する「フェルメクテス」

タンパク質危機解決のため、環境に優しい美味しく豊かな菌タンパク質を実用化した新食材ブランドkin-punを、フェルメクテスは2021年慶應義塾大学発ベンチャーとして設立。タンパク質の確保が急務である背景を解決課題とし、今まで食べてきた納豆に含まれる納豆菌そのものをタンパク質源として食品化した。納豆菌は地球上で最も早く増殖する圧倒的な生産効率と安心安全の長い食経験、料理の中に様々な楽しみ方で摂取タンパク質量を増やすことが強みであり、新しいタンパク質の生産と、持続可能な美味しい食文化の創造を目指している。

長内 あや愛
フェルメクテス
共同経営者
公式HP | 公式X

14歳からAmeba official Blog「14歳のパティシエは今食文化研究家」を現在まで10年以上更新中。高3時に「世界経済フォーラムダボス会議」のU30起業家コンテスト「Re-Generate Japan」を最優秀賞。慶應SFC総合政策学部在学中、研究を行いながら、復刻再現料理の食事制作・提供の場として2019年8月食の聖地日本橋にて[食の會日本橋]オープン。食文化研究は「和食と洋食の食文化の衝突」をテーマとし、江戸後期から明治期の食を文献から再現に取り組む。持続可能な食文化創造を目指し山形県鶴岡市で高たんぱく新食材「kin-pun」をスタート、ブランドプロデューサーとして奮闘中。慶應義塾大学SFC研究所上席研究所員/株式会社食の会代表/Kin-punブランドプロデューサー/文科省アントレプレナーシップ推進大使/東京MX「堀潤モーニングフラッグ」コメンテーターなど。

3位:革新的な炭素材料で、リチウムイオン電池の性能を変える「3DC」

東北大学で発明された革新的炭素材料「Graphene MesoSponge®️」(以下GMS)の開発及び製造販売する株式会社3DCは2022年に設立。GMSはノーベル賞級の性能と量産性を兼ね備えた炭素材料であり、少量の添加でリチウムイオン電池の性能を向上させることができる。量産化の目処が立ってきており、グローバルでトップクラスの電池メーカーが採用を検討中。固体電池や空気電池といった次世代電池の実用化への貢献や、触媒など電池以外の応用も期待される。

黒田 拓馬
3DC
代表取締役CEO
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材料メーカーで製品開発に従事した後、シードベンチャーキャピタルを経て、ベンチャーキャピタル時代に意気投合した東北大学の西原教授と株式会社3DCを共同創業。ノーベル賞級の炭素材料「Graphene MesoSpongo®️」を開発・生産し、リチウムイオン電池の性能限界を突破することを目指す。累計調達額10億円強。Hello Tomorrow Deep Tech Pioneers、 J-Startup TOHOKU選出。

複合プラスチックの再資源化で廃棄プラスチックゼロを目指す「esa(イーサ)」

独自技術で、複合プラスチックの再資源化に取り組む、株式会社esa。国内では廃棄プラスチックの大半が焼却処理をされ、CO2を排出、カーボンニュートラルに逆行。その理由の一つが、数種のプラスチックを複合使用した製品のリサイクル技術が確立されていない事。弊社では、独自技術を開発し、再生樹脂の量産化に成功。この技術を用いて、GHG削減に貢献したい。また、ヴァージン原料と比較し、価格高騰しがちなリサイクル原料に対し、安価に提供できることで、業界のリサイクル原料活用に関する価値観や積極性を転換したい。

黒川 周子
esa(イーサ)
代表取締役CEO
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ロンドン大学ゴールドスミスカレッジ 社会人類学部 学士取得。 2004年渡米、アパレル企業勤務。 2011年東日本大震災を契機に、チャリティー団体、チームカーネーションズを共同設立。環境保全や教育に注力した活動を行う。 2013年株式会社ベイクウェル設立、飲食関連事業に従事。  2022年〜 東京都きらりプロジェクト推進委員。江戸東京の伝統ある技や老舗の産品等を新たな視点で磨きをかけ、その価値と魅力を   国内外に発信。伝統の技の継承の実現を目指す。 2022年3月株式会社esa創業、共同代表に就任。2024年1月より代表取締役CEO。

大気中のCO2を直接除去する“DAC”の素材開発で、CO2排出量ネットゼロ実現に貢献する「Planet Savers」

大気中CO2の直接除去技術(DAC:Direct Air Capture)を実用化可能なレベルのコストで実現すべく、革新的なCO2吸着材開発と、我々の吸着材に最適化されたCO2回収装置の開発を行う東京大学発のスタートアップ。DACはCO2排出量ネットゼロ実現の切り札とされているが、DACを通じたCO2回収コストは未だ$1,000/t-CO2近くを推移し普及が進んでいない。しかし、ゼオライトをベースとした革新的な吸着材と、それに最適化されたDAC装置はコストを大幅に削減可能であると期待され、理論的には回収コスト$100/t-CO2まで下げることが可能である。Planet Saversは日本初のDACスタートアップとして、DACを社会実装し、2050年CO2排出量ネットゼロ実現に貢献する。

池上 京
Planet Savers
代表取締役CEO
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新卒で独立行政法人国際協力機構(JICA)に入構し中東のインフラ開発、政策支援に従事。ケンブリッジ大学でのMBA(経営学修士号)取得を経て、ソフトバンク・ロボティクスに入社しAIロボットの海外展開に取り組む。その後株式会社MIRAIingを設立し、リーダー教育を2,000名以上の学生に提供。気候変動を食い止めたい、インパクトあるスタートアップを立ち上げたいという想いで、2023年に日本初のDirect Air CaptureスタートアップPlanet Saversを設立し現職。京都大学法学部卒、公共政策修士。

睡眠を測定するウェアラブルデバイスで、不眠症、うつ病などを早期発見し治療へとつなげる「ACCELStars」

2020年8月に設立した東京大学発のスタートアップACCELStarsは、睡眠障害の重要な特徴量である中途覚醒を高精度に捉える「ACCEL」という睡眠解析アルゴリズムを搭載した自社の睡眠計測医療機器「ACCEL ATRIA」を中心に、睡眠精密検査であるPSG検査の検査自動化を支援するAIの開発、睡眠検査を簡便に法人向けに提供する「SLEEP COMPASS」を提供している。日本では潜在的に約2000万人の睡眠に課題がある人がおり、睡眠は世界的に注目されているデジタルバイオマーカーとして医療での応用が期待されている。当社は、国内で40弱の臨床研究を既に実施しており、予防だけでなく、医療においても圧倒的なサービス普及を目指している。

宮原 禎
ACCELStars
代表取締役CEO
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リクルート(現リクルートホールディングス)でソフトウェア開発・事業開発に従事した後、会社経営を複数社経験。2015年からヘルスデータ・プラットフォーム社の立ち上げを行い、CEOとして現在、日本最大級のPHRサービスをゼロから成長をさせた。JMDCへ事業統合の後はグループの新規事業、マーケティングの責任者として、米国Fitbit社との独占提携を指揮。JMDC在籍当時から、睡眠領域へ興味を持ち、上田との出会いから2021年5月より現職。

“頭痛専門医”不足を、プログラム医療機器とアプリで解決する「ヘッジホッグ・メドテック」

ヘッジホッグ・メドテックは、第一弾として生活への影響が大きく、就労世代の患者が多い片頭痛治療用アプリの開発を行っている。それに加え、新たに頭痛AI診断、受診勧奨サービスを構築し頭痛領域における統合的なソリューションの提供を目指している。また、第二弾として、頭痛と同様に女性活躍に大きな影響を与えている疾患であるPMS(月経前症候群)をターゲットとした治療用アプリの開発に取り組んでいる。ヘッジホッグ・メドテックは、上記のプロダクト群により患者ライフサイクルに寄り添ったソリューションを提供し、患者・医療機関へ一貫した価値提供の実現を目指している。

川田 裕美
ヘッジホッグ・メドテック
代表取締役社長
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医師、医学博士、産業医。 2014年に厚生労働省入省。 2017年にメドレーに参画し、オンライン診療に関して、 Government Relations、アカデミアとの連携を推進。2020年からソフトバンクにて、 DTx領域の投資検討及び海外企業とのJV設立を担当。2021年にヘッジホッグ・メドテックを設立。

「ワイヤレス植込型BCI」で、失われた身体機能の再建を実現する「JiMED」(ジーメド)

株式会社JiMED(ジーメド)は、脳と機器をつなぐブレインコンピューターインターフェース(BCI)の技術を用いたワイヤレス植込型BCI(wiBCI®)医療機器の開発、および頭蓋内脳波データの活用による新しい医療の創出を目指すブレインテックカンパニーである。大阪大学の平田雅之特任教授らが開発したシーズを活用し2020年に設立。wiBCIを用いることで、考えただけでPCやロボット等の外部機器の操作を可能とし、意思疎通や生活動作の補助などを実現する。まずは重度の神経疾患や外傷により喪失した身体機能あるいは意思伝達機能の再建を実現する、世界初となるヘルスケアソリューションの社会実装を目指す。

中村 仁 
JiMED
代表取締役
公式HP

京都大学大学院医学研究科卒業後、アステラス製薬、デロイトトーマツコンサルティングを経て現職。アステラス製薬では主に再生医療等製品に係る薬理試験や癌ワクチン開発におけるプロジェクトマネジメント、デロイトでは国内外の大手製薬会社や医療機器会社への経営支援を担当。

表彰式

(終)

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編集チーム:小林 雅/浅郷 浩子/小林 弘美/岡田 和華/原口 史帆/古川 琢郎

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