【NEW】ICC サミット KYOTO 2023 開催情報詳しくはこちら

【速報】農作物のアップサイクルで、世界の農地を潤す「EF Polymer」がリアルテック・カタパルト優勝!(ICC KYOTO 2023)

「ともに学び、ともに産業を創る。」エクストリーム・カンファレンス 「Industry Co­-Creation(ICC)サミット KYOTO 2023」(2023年9月4日〜9月7日開催)、9月6日に「REALTECH CATAPULT リアルテック・ベンチャーが世界を変える」Sponsored by KOBASHI HOLDINGSが開催されました。

第一線で活躍する審査員が注視する中、7社の研究開発型ベンチャーが各7分間の熱いプレゼンテーションを繰り広げました。審査員の投票の結果、農作物のアップサイクルで、世界の農地を潤す「EF Polymer」が優勝いたしました!

優勝:農作物のアップサイクルで、世界の農地を潤す「EF Polymer」

従来廃棄されていた農作物残渣(オレンジやバナナの皮)をアップサイクルし、完全有機・完全生分解性を有する超吸水性ポリマー(EFP)を製造するEF Polymerは2020年設立の沖縄科学技術大学院大学発ベンチャー。経済・環境を両立する真に持続可能な農業を目指し、世界中の生産者の支援を行なっている。EFPは自重の約50倍の水を吸水可能で、6ヶ月間吸水・放出を繰り返し、1年で完全に土に還る素材。EFPを利用することで、生産者は水利用量〜40%、肥料利用量〜20%減、収量〜15%増を期待できる。EFPは農業に留まらず、日用品(シャンプーの増粘剤や、保冷剤のゲルなど)・衛生製品(オムツ、生理用ナプキン、ペットシートの吸水シートなど)にも利用可能性を有する。


下地 邦拓
EF Polymer
取締役 COO
HP | STARTUP DB | X(旧Twitter)

沖縄県出身。米大(国際関係論)卒業後、米国シンクタンク(ワシントンDC)、外資系コンサルティング会社(東京)を経て、2020年に出身の沖縄に戻り、沖縄科学技術大学院大学(OIST)の職員として外部資金調達、産学官連携・地域連携に従事。2022年8月にEFポリマーに参画。日本・海外事業開発に従事。

結果速報

ICCサミット KYOTO 2023 Session 7A 「REALTECH CATAPULT リアルテック・ベンチャーが世界を変える」優勝は、農作物のアップサイクルで、世界の農地を潤す「EF Polymer」(得点: 38点)でした!

第2位は、次世代高速通信を実現する新しい半導体を作る「大熊ダイヤモンドデバイス」(得点: 29点)でした。 

第3位は、現行治療で難治のがんに光!抗がん剤開発の「FerroptoCure」(得点: 24点)でした。 

当日の中継映像もぜひご覧ください。


2位以下の登壇サービス・プロダクト一覧

第2位:次世代高速通信を実現する新しい半導体を作る「大熊ダイヤモンドデバイス」

2022年3月設立の大熊ダイヤモンドデバイス社は、ダイヤモンド半導体の社会実装を目指す、北大・産総研発のスタートアップ。ダイヤモンド半導体は、高温・高放射線下でも動作する特長から、原発や宇宙等の既存半導体では難しい過酷環境での応用が期待される。また出力・周波数特性は圧倒的な理論性能を持つため、自動運転や遠隔医療等に必須となる次世代高速通信の実現に欠かせないと言われている。同社の強みは、北大・産総研の知見に加えて福島第一原発の廃炉プロジェクトを通じ、一気通貫した製造工程ノウハウを世界で唯一保有すること。数億円単位の国家プロジェクトにも複数採択済であり、今年度には世界初となるダイヤモンド半導体プロトタイプの実装を予定している。


星川 尚久
大熊ダイヤモンドデバイス
代表取締役
HP | STARTUP DB 

大学院1年生、23歳の時に起業。他に収入もなく技術もない学生という属性のみだったが、粘り強さを武器に北海道銀行創設以来初めてとなる学生起業家としての融資枠を獲得する。以降堅実な経営を行い、売上総計2.6億程度まで成長させた。2022年に大熊ダイヤモンドデバイス株式会社を設立。10年の経営キャリアの中で、事業資金100万円からスタートし事業不振や信頼していた者の独立、事業の方向転換等様々な経験を経ているためベンチャーの泥臭さ、過酷さを痛感している。ベンチャー経営は「ミッションを求める視座と現実を見つめる客観性」、「目の前のやるべきことを行い続ける気力と、目標達成のためにやらないことを決める決断」等矛盾を常に内包し続ける「バランス感覚」と「ストレス耐性」、矛盾を突き抜ける「突破力」を大事にしている。

第3位:現行治療で難治のがんに光!抗がん剤開発の「FerroptoCure」

株式会社FerroptoCureはフェロトーシス誘導技術を用いた、世界初の抗がん剤を開発する大学発ベンチャー。2007年から始まった大学での研究成果を社会実装するために2022年に起業した。最新の研究で様々ながんの発生・進展・転移に強く関与し、あらゆるがんの生存戦略の根底でありながら、これまで標的とされていないフェロトーシスという細胞死のメカニズムを用いた抗がん剤を開発している。そのため、この抗がん剤は、幅広いがん種、さらには現行治療で効果の乏しいがんに対しても高い効果と安全性をもつ。株式会社FerroptoCureは、この開発を通じて、がんで苦しまない世界を目指す。


大槻 雄士
FerroptoCure
代表取締役
HP | STARTUP DB | X(旧Twitter)

2012年に北海道大学医学部を卒業。その後、外科医として診療に取り組む中で新しいがん治療開発の必要性を感じ、研究者の道へ進む。2020年に、これまでにないメカニズムの抗がん剤シーズを論文として発表。この開発を元に、2022年に株式会社FerroptoCureを立ち上げ、新規抗がん剤の社会実装に取り組む。

サステナブルかつ高速の土壌作りで、農業の進化に寄与する「TOWING」(トーイング)

土壌微生物培養技術による食料生産システムのサステナブル化を目指す株式会社TOWINGは2020年設立。畑の土づくりは、農家が様々な工夫をしても5年かかり、自然下だと100年かけて1cmだと言われているが、TOWINGは2014年に農研機構で開発された人工土壌技術に、同社の独自技術を掛け合わせ、土づくりを1カ月で実現する手法を開発した。同手法により、収穫量や耐病性の向上、有機転換の推進などの機能を農地へ早期に付与できる。また、未利用バイオマスの炭化物を原料に選択することで資源循環や炭素固定も可能となる。様々なプレイヤーと連携しながら、地域の食料生産システムのサステナブル化を行う「宙(そら)プラント」を各地域に立ち上げる計画を推進している。


西田 宏平
TOWING
代表取締役
HP | STARTUP DB

1993年生まれ。名古屋大学大学院環境学研究科修了。その後大手メーカーでの研究開発職を経て、大学在学時に学んだ人工土壌技術(農研機構にて発明)を社会実装する為に2020年にTOWINGを創業。TOWINGの独自技術も掛け合わせて開発した、高機能バイオ炭「宙炭(そらたん)」を活用したプロジェクトを各地で展開しています。宙炭は廃棄予定だった材料を炭化し、独自の土壌微生物叢を培養して生産しており、畑の能力を向上したり、農地へ炭素を固定したりする等の効果があります。この宙炭を中心とする持続可能な食料生産システムを地域に導入し、未来永劫おいしい作物が食べられる世界を実現するべく日々邁進しています。

イチゴの授粉ロボットで収量や品質の向上を可能にする「HarvestX」

イチゴの植物工場のTurnkey Solution「HarvestX」と授粉ロボット「XV3」を提供するHarvestX株式会社は2020年設立。授粉ロボット「XV3」は、衛生的で安定した果実生産を促進するだけでなく、天候や病気の影響を受けやすい自然の受粉媒介者への依存を減らすことにも役立つ。さらに、授粉ロボットは正確な受粉をプログラムできるため、収穫量を増やし、生産される果実の品質を向上させることができる。


市川 友貴
HarvestX
代表取締役CEO
HP | STARTUP DB | X(旧Twitter)

2016年4月 千葉工業大学 情報科学部情報工学科 入学、2018年2月 DotRobotics(個人事業主) 開業、2020年3月 千葉工業大学 情報科学部情報工学科 卒業、 2020年4月 Oishii Farm Inc. 入社、2020年5月 Oishii Farm Inc. 退職、未踏スーパークリエータ認定(経済産業省)、 2020年7月 クックパッド株式会社 入社 – 2020年8月 HarvestX 株式会社 設立、代表取締役 就任 – 2021年3月 DotRobotics(個人事業主) 廃業、クックパッド株式会社 退職、 2021年4月 国立大学法人金沢大学 大学院自然科学研究科 非常勤講師 就任 – 2021年6月 異能Vation 異能β認定(総務省)、2022年3月 国立大学法人金沢大学 大学院自然科学研究科 非常勤講師 退任、2022年4月 国立大学法人金沢大学 大学院自然科学研究科 教育教員 就任、2023年3月 国立大学法人金沢大学 大学院自然科学研究科 教育教員 退任。

自律航行システムで「安全な海」の実現を目指す「エイトノット」

水上モビリティの自律航行システムを開発する株式会社エイトノットは2021年創業。水上輸送では、人的要因による船舶事故や乗組員の不足、離島航路の存続問題など課題が多い。自律航行システム「エイトノット AI CAPTAIN」は、タブレット画面で目的地をタップするだけで、ルートの自動設定、障害物や他船の回避、自動の離着桟を行い、安全性向上や乗組員サポートに寄与する。2023年1月には広島県宇品にて国内初となる自律航行船による商用運行を実施、社会実装第一弾となった。2023年8月の資金調達と舶用機器商社との資本業務提携を皮切りにPoCフェーズから実装フェーズへと移行。「安全な海」の実現に向けて事業を加速させる。


木村 裕人
エイトノット
代表取締役CEO
HP | STARTUP DB | X(旧Twitter)Eight Knot Inc./きむら|船の自動運転 |エイトノット

カリフォルニア州立大学を卒業後、アップルジャパンを経て、デアゴスティーニ・ジャパン入社。世界で一番売れた二足歩行型コミュニケーションロボット「ロビ」をはじめとするロボティクス事業の責任者を務める。その後、バルミューダにて新規事業立ち上げを担当し独立。ロボティクス系スタートアップ企業のマーケティング、PR戦略や、大手メーカーの商品企画を手掛けたのち、2021年3月にエイトノットを設立。創業から半年で独自開発の自律航行技術を搭載した試作艇による実証実験を実施。2022年10月には小型船舶向け自律航行プラットフォーム「エイトノット AI CAPTAIN」を発表し、2023年1月には国内初となる自律航行船による水上タクシー事業を実施。社。SUP、ダイビングなどマリンアクティビティを介して、海の魅力に引き込まれる。一級小型船舶操縦士。

「エイトノット」は安全な自律航行技術の実現で、海から新たな経済圏創出を目指す(ICC FUKUOKA 2023)

歩行中の膝の負荷を見える化する「iMU」

歩行中の膝の負荷を見える化する歩行解析計 iMU Oneの製造販売元であるiMU株式会社は2020年設立。今までは、高額な機器と計測者の手間及び解析時間が課題で臨床現場に普及していなかった歩行中の膝内反モーメント(膝の負荷を表すパラメータ)測定を、加速度計一つから5分以内に推定するAIを用いた技術を開発して医療機関クラス1として製品化。進行予測が難しかった変形性膝関節症を主とした膝疾患患者の評価ツールとして、整形外科、リハビリテーション科を中心に研究及び臨床現場での導入が進む。


名倉 武雄
iMU 代表取締役社長
慶應義塾大学医学部整形外科
HP | STARTUP DB

1967年鎌倉市生まれ 1992年慶應義塾大学医学部卒業 1999年スタンフォード大学訪問研究員 2002年より慶應義塾大学整形外科で歩行解析研究に従事 2020年 iMU株式会社設立。

表彰式

(終)

編集チーム:小林 雅/原口史帆/浅郷 浩子/小林 弘美/古川 琢郎

この記事が気に入ったら
いいね または フォローしてね!