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「ともに学び、ともに産業を創る。」エクストリーム・カンファレンス 「Industry Co-Creation(ICC)サミット KYOTO 2023」（2023年9月4日〜9月7日開催）、9月6日の朝に「CATAPULT GRAND PRIX (カタパルト・グランプリ) – 強者が勢揃い」 Sponsored by AGSコンサルティング が開催されました。
第一線で活躍する審査員が注視する中、10社の企業が各7分間の熱いプレゼンテーションを繰り広げました。審査員の投票の結果、衛星データ×AIで世界の農地管理を効率化する「サグリ」が優勝いたしました！
優勝：衛星データ×AIで世界の農地管理を効率化する「サグリ」
サグリは、2018年に兵庫県丹波市で創業した衛星データとAI技術で世界の農地の状況を把握し、地球課題である食糧危機や気候変動の解決を行う岐阜大学発のインパクトスタートアップ。同社は、高解像度の衛星画像から世界中の農地を自動で区画化可能な技術を特許として持つ。これにより、農地の耕作状況・作付け状況など農地管理を効率化できるだけでなく、世界中の農地の土壌分析を行い、肥料削減や農地から生まれるカーボンクレジットの創出に貢献できるとしている。
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坪井 俊輔
サグリ
代表取締役CEO
HP | STARTUP DB | X（旧Twitter）サグリ株式会社/坪井 俊輔(サグリ)
横浜国立大学理工学部機械工学・材料系学科を卒業。2016年民間初、宇宙教育ベンチャーの株式会社うちゅうの創業及び代表取締役CEOを務める。2018年に衛星データやAIなどのデジタル技術を活用し、農業の経営発展と脱炭素社会に貢献することを実現すべく「サグリ」を創業。グローバルな課題である食糧危機や気候変動を解決すべく、営農アプリ「Sagri」というサービスを日本だけでなく、世界中の農業者や農業協同組合に向けてグローバル展開を開始。衛星データから土壌分析を行う技術や衛星データで世界中の農地区画を自動で形成するAIポリゴン技術を確立し特許権利化。農地における肥料削減だけでなく、温室効果ガスの削減およびカーボンクレジットの創出に貢献。2020年世界経済フォーラムが任命するGlobal Shaperとして選出。MIT テクノロジーレビュー 未来を創る35歳未満のイノベーターの1人に選出。農林水産省 「デジタル地図を用いた農地情報の管理に関する検討会」 委員。経済産業省「2050年カーボンニュートラルの実現に向けた若手有識者検討会」委員。情報経営イノベーション専門職大学 客員教授。ソフトバンクアカデミア生。Forbes 「世界を変える30歳未満30人」の1人に日本版およびアジア版で選出。自由民主党デジタル社会推進本部リバースメンター。
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結果速報
ICCサミット KYOTO 2023 Session 6A 「CATAPULT GRAND PRIX (カタパルト・グランプリ) – 強者が勢揃い」優勝は、衛星データ×AIで世界の農地管理を効率化する「サグリ」（得点： 48点）でした！
第2位は、エンジニアのスキルを見える化する「ハイヤールー」（得点： 31点）でした。
第3位は、法人にも利用が拡大中、AI英会話習得アプリ「スピークバディ」（得点： 16点）でした。
第4位は、駐車場の検索から利用まで、AI活用で自動化する「Landit」（得点： 15点）でした。
第5位は、売上の96%がデジタル経由のサラダ専門店「CRISP」（得点： 14点）でした。
当日の中継映像もぜひご覧ください。
2位以下の登壇サービス・プロダクト一覧
第2位：エンジニアのスキルを見える化する「ハイヤールー」
エンジニア採用プラットフォームを運営する株式会社ハイヤールーは2020年創業。従来の日本のエンジニア採用は、定性・定量的なスキル評価が難しく履歴書が重視されることが多かったが、ハイヤールーではGoogleやMetaといったビッグテック企業と同様、技術力を多角的に見極めるコーディング試験の作成と実施で技術力を見える化し、人事担当でも選考を可能にした。現在有料顧客社数は120社を突破、コーディング試験だけでなく、社内人材の評価ソリューションの提供も開始している。将来的にはグローバル・マーケットへの展開も視野に入れる。
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葛岡 宏祐
ハイヤールー
代表取締役
HP | STARTUP DB | X（旧Twitter）
バックパッカーとして世界一周を経験後、独学でiOSの旅行アプリ『AminGo』をリリース。2018年にAIエンジニアとして株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）に入社し、数々のイベントに登壇。2020年2月、画像検索プロジェクトのテックリードとして株式会社メルカリに入社し、在籍中の2020年12月に株式会社ハイヤールーを創業。
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第3位：法人にも利用が拡大中、AI英会話習得アプリ「スピークバディ」
2013年創業のスピークバディは、主要事業としてAI英会話「スピークバディ」を運営。従来の「対人英会話」ではなく「AI英会話」という学習方法を浸透させることで、日本の英語力の低さ、ひいては企業のグローバル化・国際競争力の課題解決に取り組む。ミッションに「真の言語習得を実現し、人生の可能性と選択肢を広げる」と掲げる。創業後リリースしたアプリで相次いでApp Store総合1位を獲得後、2016年9月に「スピークバディ」をリリース。音声認識・会話AI・自然言語処理などの技術と第二言語習得理論を融合させたサービスとして個人および法人に好評を博す。また、パーソナルコーチングやwebメディア「英語学習Q&A」も運営。
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立石 剛史
スピークバディ
代表取締役CEO
HP | STARTUP DB | X（旧Twitter）株式会社スピークバディ/立石剛史／AI英会話スピークバディ代表
1983年生まれ、東京都出身。慶應義塾大学卒業後、外資系投資銀行で上場企業の資金調達やM&Aのアドバイザーとして勤務、日系証券会社の香港駐在も経験。内定当時TOEIC280点だったことから、業務上必要な英語レベルに達するのに大いに苦労した。iOSアプリのプログラミングを習得後、自身の経験を活かして開発した英語学習アプリ（「ペラペラ英語」「マジタン」）でApp Store総合1位を獲得。2016年9月にAI英会話スピークバディをリリースした後、コーチング・英語学習Q&Aとサービスの幅を拡げながら、人生の可能性と選択肢を広げるための事業展開を続けている。現在はTOEIC満点・英検1級。会計士二次試験当時最年少合格。
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▶誰もがマルチリンガルになれる時代を創る、AI英会話アプリ「SpeakBuddy」（ICC KYOTO 2020）【文字起こし版】
第4位：駐車場の検索から利用まで、AI活用で自動化する「Landit」
駐停車領域の自動化を目指し、衛星・クラウドカメラ・超音波・データクレンジングにAIを活用し、不動産データを構築しているLandit株式会社は2021年設立。駐車場探しや駐車場管理の手間や不便に対して、情報の質と鮮度を上げる為にAIを活用して不動産データベースを生成しており、借り手に対して、to B×中長期ニーズに対応する「at PORT」、to B×短期ニーズに対応する「PIT PORT」を提供する事で、一発で検索～契約～利用まで完結する世界を実現している。貸し手には、仲介業務のデジタル化「SYNC PORT」、管理業務のAI化「AIMO」を提供しており、借り手・貸し手の取引がデジタル上で完結する仕組みを構築している。
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藤林 謙太
Landit
代表取締役
HP | STARTUP DB | X（旧Twitter）
2010年三菱商事株式会社入社、株式会社産業革新機構、外資系リテール企業、IT企業を経て、2021年にLandit Inc.を創業。
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第5位：売上の96%がデジタル経由のサラダ専門店「CRISP」
2014年に東京で創業した株式会社CRISPは、東京/横浜/大阪を中心にカスタムサラダ専門店「CRISP SALAD WORKS（クリスプ・サラダワークス）」を22店舗運営し、テクノロジーを通じて顧客体験の最大化と非連続な成長を目指す次世代の外食企業。CRISPでは、店頭スタッフが人にしかできない「ファンをつくる」行動により多くの時間を使えるよう注文・決済といった機械的な作業をデジタル化した結果、既に売上の96%がモバイルオーダーなどのデジタルチャネルを通じて発生しており、お客様のニーズが多様化する中でデータやテクノロジーへの戦略的投資が顧客体験の向上につながっている。
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宮野 浩史
CRISP
代表取締役CEO
HP | STARTUP DB | X（旧Twitter）
1981年千葉県生まれ。15歳で渡米し、18歳のときに現地で飲食業を起業。22歳で帰国し、タリーズコーヒージャパンで緑茶カフェ業態に5年携わる。その後、ブリトー＆タコス専門店「フリホーレス ブリトー＆タコス」を立ち上げる。現在はカスタムサラダ専門店「CRISP SALAD WORKS」の展開を通じて、デジタルトランスフォーメーションで既存の外食業界にイノベーションを起こすことを目指す。
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ブランド体験の向上で顧客のLTV最大化を図る「BOTCHAN」（wevnal）
wevnalの磯山代表取締役は、2008年大手インターネット企業に新卒入社し新規事業開発に携わる。2011年4月株式会社wevnalを設立。SNSに特化した広告代理店として事業を行う。その後LTV最大化を実現するBX(ブランド体験)プラットフォーム「BOTCHAN」を展開。マーケティングファネルに対して一気通貫で接客サービスを提供することでCVRの改善とLTVの最大化を実現。EC企業を中心に600社以上の導入実績を持つ。2023年祖業の広告事業を事業譲渡しシリーズBとして約20億円の資金調達を実施。マイクロソフト社が提供するAzure OpenAI Serviceと連携し、AI領域のサービスも展開する。
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磯山 博文
wevnal
代表取締役
HP | STARTUP DB | X（旧Twitter）磯山博文 / wevnal代表/BOTCHAN【公式】
2008年大手インターネット企業に新卒入社し、メディアレップ事業、新規事業開発に携わる。2011年4月に株式会社wevnalを創業し、代表取締役に就任。SNSに特化した広告代理店として事業行う。その後広告事業から事業会社への変革を経て、LTV最大化を実現するBX(ブランド体験)プラットフォーム「BOTCHAN」を展開。マーケティングファネルに対して一気通貫で接客サービスを提供することでCVRの改善LTVの最大化を実現します。EC企業様を中心に600ブランド以上の導入実績。2023年祖業の広告事業を事業譲渡しシリーズBとして約20億円の資金調達を実施。マイクロソフト社が提供するAzure OpenAI Serviceと連携しAI領域のサービスも展開。さらに事業成長を加速させている。
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「空き家」と「住宅確保困難者」の課題をかけ合わせて解決する「Rennovater」
高齢者や外国人等の「住宅確保困難者」に住まいを提供する不動産賃貸業を運営するRennovater（リノベーター）株式会社は2018年設立。偏見等から大家に拒否され、快適な住まいを見つけられない住宅確保困難者は多く存在する。リノベーターは、「空き家」や築古物件を買い取り、リフォームすることで、手の届きやすい家賃で保証人不要、即入居可というニーズに合った条件で、誰一人取り残さない賃貸住宅サービスを提供している。関西エリアを中心に約160件の物件を活用し、全国展開を企図。深刻化する「空き家」と「住宅確保困難者」という2つの社会問題を事業によって同時に解決する先進的なインパクトスタートアップとして、各種メディアやインパクト投資家からも注目されている。
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松本 知之
Rennovater
代表取締役社長
HP | STARTUP DB | X（旧Twitter）
1979年大阪市生まれ。同志社大学工学部卒、京都大学大学院エネルギー科学研究科修了。 国際学会（Bioceramics16）にて、最優秀賞を受賞。2004年から2019年まで日本生命保険相互会社にて、主に投資部門、企画部門に従事。会社勤務の傍ら、新宿区中心に都心の築古マンションを購入して生活保護世帯へ貸し出す活動を2011年から個人事業として開始。個人事業の8年間の経験を経て、2018年5月にRennovater株式会社を設立。現在は、大阪、京都、首都圏にて160室以上を提供。5年以内に1,000室、10年以内に1万室の提供を目指す。ICCサミットKYOTO 2022 ソーシャルグッド・カタパルト入賞、第3回「日経ソーシャルビジネスコンテスト」ファイナリスト、「かわさき起業家賞」「京信起業家アワード優秀賞」受賞。中小企業診断士。座右の銘は、「積小為大」「努力は運を支配する」。
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▶住宅確保困難者に心安まる住まいを提供し、“アフォーダブル・ハウジング”の産業創出を目指す「Rennovater」（ICC KYOTO 2022）
タクシーのシェアリングで割安・便利な移動体験を提供する「NearMe」（ニアミー）
NearMe（ニアミー）は、2017年に設立し、独自のAIで「第4の公共交通機関」を目指すタクシーのシェアリングサービスを展開している。その中でも空港送迎サービス「ニアミー エアポート」は、2019年のサービス開始以降45万人以上が利用、全国14空港と自宅・ホテル間をドアツードアでつなぎ、乗り換えや荷物のペインを解決するシェアでおトクな移動体験を提供している。また、最近は空港送迎で構築したプラットフォームを活用して、高齢者や児童施設の送迎、自治体の赤字路線バスへの対応、スポーツやイベント時の混雑回避や環境負担軽減など、様々な利用シーンに横展開し、オンデマンド型移動のシェアリングサービスで地域の社会問題に取り組んでいる。
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髙原 幸一郎
NearMe
代表取締役社長
HP | STARTUP DB
シカゴ大学経営大学院卒。2001年SAPへ新卒入社。国内外の様々な業界の業務改革プロジェクトに従事。2012年楽天に入社。物流事業の立ち上げや海外M&A案件などをリード。その後、グループ会社の執行役員として日用品EC事業のP/Lマネジメントに従事。2015年からは米グループ会社の副社長/取締役としてPMIや事業開発、仏グループ会社CEOなどを歴任。 そして2017年に「社会のあらゆる『もったいない』を解決し、サスティナブルで活き活きとした未来を実現する」ことをビジョンにNearMe（ニアミー）を創業。現在は、「移動のもったいない」の解決にフォーカスし、シェアリングエコノミーのMaaSサービスを複数展開している。
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▶タクシー相乗り×スマートシャトルで“移動”をシェア！地域活性化プラットフォーム「NearMe(ニアミー)」（ICC FUKUOKA 2020）【文字起こし版】
煩雑な契約書管理をクラウドで一元化する「Hubble」
契約書管理クラウド「Hubble」を提供する株式会社Hubbleは2016年に設立。契約業務は、メールやチャットでやり取りが行われるため、ファイル管理が煩雑になっている。その結果、誰が、いつ、何を、どういった背景で変更したかが分からず、最新版のファイルさえ見つからない状況になっている。契約書管理クラウド「Hubble」は、この複雑な契約業務を劇的にシンプルにし、法務や弁護士とのやり取りをスムーズにする。また、全てのバージョン、電子契約、紙の契約書を一元的にHubbleに集約し、企業の契約業務を効率化する。
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早川 晋平
Hubble
代表取締役
HP | STARTUP DB | X（旧Twitter）Hubble(ハブル) – 契約書管理クラウド/早川晋平 – Hubble(ハブル)
関西学院大学卒、税理士法人にて2年間ファイナンスや経営管理を経験。バックオフィスの非効率な業務オペレーションに課題を感じ、プログラミングを独学で習得後、2016年に株式会社Hubbleを創業。
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▶紙、サイン、電子契約…「Hubble」は面倒な契約書管理をクラウドで安全に一元化する（ICC FUKUOKA 2023）
企業の調達・購買の業務インフラDXを目指す「Leaner Technologies」
アナログな調達プロセスをデジタル化する調達DXクラウド「Leaner」を運営する株式会社Leaner Technologiesは2019年設立。企業の買い物である調達業務・購買業務は、非常にアナログなプロセスで非効率。調達情報はすべて紙書類（見積書・発注書・納品書など）で、データ活用も非常に難しい。「Leaner」は、調達プロセスをデジタル化するクラウドサービスとして、調達活動の高度化・効率化・コスト低減を実現し、日本の調達部門・購買部門の業務インフラを担う。法改正や調達環境の急激な変化にともない調達DXが注目される中、日本のリーディングカンパニーを中心として現在3000社以上の企業が利用、「Leaner」を活用した取引額は100億円を突破している。
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大平 裕介
Leaner Technologies Inc.
代表取締役CEO
HP | STARTUP DB | X（旧Twitter）
慶應義塾大学卒業後、2016年に新卒でA.T. カーニーに入社。2018年に当時最速でアソシエイトに就任。コンサルタント時代の経験から、企業が非連続的な成長を遂げるためにはテクノロジーの力で企業の調達改革を抜本的に変革する必要があると感じ、起業を決意。2019年2月、株式会社Leaner Technologiesを創業。
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表彰式
(終)
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編集チーム：小林 雅／原口 史帆／浅郷 浩子／小林 弘美／古川 琢郎