▶カタパルトの結果速報、ICCサミットの最新情報は公式Twitterをぜひご覧ください！
▶新着記事を公式LINEでお知らせしています。友だち申請はこちらから！
▶ICCの動画コンテンツも充実! YouTubeチャンネルの登録はこちらから！
「ともに学び、ともに産業を創る。」エクストリーム・カンファレンス 「Industry Co-Creation(ICC)サミット FUKUOKA 2023」、2月15日に「REALTECH CATAPULT リアルテック・ベンチャーが世界を変える」Sponsored by KOBASHI HOLDINGSが開催されました。第一線で活躍する審査員が注視する中、7社の研究開発型ベンチャーが各7分間の熱いプレゼンテーションを繰り広げました。審査員の投票の結果、iPS細胞の分化誘導技術で、不妊治療の成功率を高める「Dioseve」が優勝いたしました！
結果速報
ICCサミット FUKUOKA 2023 Session 7A 「REALTECH CATAPULT リアルテック・ベンチャーが世界を変える」優勝は、iPS細胞の分化誘導技術で、不妊治療の成功率を高める「Dioseve（ディオシーヴ）」（得点：28点）でした！
2位は、便移植から健康をつくる「メタジェンセラピューティクス」（得点：22点）でした。
3位は、量子物質を社会実装するプラットフォーマー「TopoLogic」（得点：17点）でした。
当日の中継映像もぜひご覧ください。
登壇サービス・プロダクト一覧
優勝：iPS細胞の分化誘導技術で、不妊治療の成功率を高める「Dioseve（ディオシーヴ）」
iPS細胞を用いた新しい不妊治療法を開発する株式会社Dioseve（ディオシ―ヴ）は2021年設立。現在国内では5.5組に1組の夫婦が不妊治療を経験しているといわれる。iPS細胞を用いた既存の技術では、培養期間が長期にわたり、その間高額な成長因子を投与し続ける必要がある。また培養には胎児の卵巣組織が必要で倫理面での問題がある上に、生成できる卵子の数に限りがあった。一方Dioseveの独自技術「DIOLs」は、患者の皮膚から作成したiPS細胞を短期間で安価に卵子に分化誘導できる画期的な技術であり、成長因子や胎児の卵巣組織は不要で、大量に卵子を生成することができる。
▼
岸田 和真
株式会社Dioseve
代表取締役
HP | STARTUP DB
1995年生まれ。早稲田大学卒業後、米系投資銀行のHoulihan Lokeyに新卒で入社し、主にヘルスケア、テクノロジー領域を担当。M&Aやエクイティファイナンスのアドバイザリー業務を中心に投資銀行業務に従事。生まれつきの疾患が新薬により完治したことをきっかけに、「先端技術の実装で治療法がない人々を助けたい」との想いから創薬ベンチャーをつくることを決意。2021年にワシントン大学の浜崎氏と株式会社Dioseveを創業し代表取締役に就任。
▲
第2位：便移植から健康をつくる「メタジェンセラピューティクス」
腸内マイクロバイオーム（腸内に存在する細菌叢）の研究に基づいた医療・創薬を推進するメタジェンセラピューティクス株式会社は2020年設立。健康な人の便に含まれている腸内細菌叢を潰瘍性大腸炎等の疾患を持つ患者の腸に移植し、腸内マイクロバイオームの異常を改善する「腸内細菌叢移植療法（FMT）」の社会実装を目指す。国内でFMTが普及しない理由として、“献便”の仕組みがないことが挙げられるため、同社は「腸内細菌叢バンク」を現在構築中である。将来的には、FMTで安全性・有効性が確認できた腸内細菌叢を用いた「FMT起点のリバーストランスレーショナル創薬」を目指している。
▼
中原 拓
メタジェンセラピューティクス株式会社
代表取締役社長CEO
HP | STARTUP DB
北大理学研究員（博士（理学））を経て長浜バイオ大学、北大生命科学院で助教。のちに自身が関わった研究で2008年に北海道大学発ベンチャーを製薬企業とともに創業、約６年間ニュージャージー州でバイオインフォマティクス責任者を務める。その後、日系大手消費財企業、米系ベンチャーキャピタル、日系ベンチャーキャピタルで新規事業・スタートアップ投資を行う。 2020年にメタジェンセラピューティクス株式会社を創業しCEOとして日本のアカデミア・企業発のマイクロバイオーム医療・創薬シーズの事業化を目指して奮闘中。 札幌在住。札幌市バイオビジネスアドバイザーとして地元のバイオイノベーションエコシステム構築活動も行う。Ph.D、MBA。
▲
第3位：量子物質を社会実装するプラットフォーマー「TopoLogic」
東京大学発、量子材料「トポロジカル物質」の社会実装を目指すTopoLogic株式会社は2021年設立。2016年のノーベル物理学賞で注目を集めたトポロジカル物質を用いて、同年から従来物質では実現できなかったデバイスの開発と新規メモリ素子の開発を行っている。設計開発した熱流束センサは単純な構造かつ高性能化が可能となり従来品よりはるかに薄く、磁気抵抗メモリ（MRAM）材料として使用すれば、現在の約1,000倍となる超高速書き込みで商品電力が約1/10〜1/100となる。すでに自動車メーカーとの共同開発を進めており、ライセンスや製造委託など、量子材料を社会に実装するプラットフォーマーとなることを目指している。
▼
佐藤 太紀
TopoLogic株式会社
代表取締役
HP | STARTUP DB
東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻修了。6年間マッキンゼー・アンド・カンパニーにて製造業企業のクライアントを中心にマネジメントコンサルティングに従事。その後、産業用ドローンのスタートアップ企業A.L.I. Technologiesにて大企業向けの共同開発や共同事業の構築を実施。2021年11月にTopoLogic社代表取締役に就任。
▲
経験による聴診器での診断をDXする「超聴診器」（AMI）
「超聴診器」（心疾患診断アシスト機能付遠隔医療対応聴診器）を開発し、「聴診DX」を掲げるAMI株式会社は2015年設立。AMIは、使用にあたり医療従事者の経験と聴覚に頼らざるを得なかった聴診器に、AIを用いて心疾患診断をアシストする機能を実装するための開発を進めている。「超聴診器」は心音と心電を同時取得しモニターに表示できることが大きな特徴。離島の終末期医療を遠隔医療サービスで支援するなど「予防医療・健康増進・医療費削減」を実現するために、医療機器の開発とサービスの研究に取り組む。2022年10月に「心音図検査装置AMI-SSS01シリーズ」の薬事承認を取得したことを発表した。
▼
小川 晋平
AMI株式会社
代表取締役CEO
HP | STARTUP DB
AMI株式会社 代表取締役CEO。東京医科歯科大学 特任准教授。加治木温泉病院循環器内科医。 熊本県熊本市出身。熊本大学卒業後、循環器内科医として富良野協会病院・熊本大学病院・済生会熊本病院などに勤務。 2015年11月、AMI株式会社を設立。「聴診DX」を実現するためにAI医療機器や遠隔医療サービスの社会実装を目指して研究開発を進めている。本店は熊本県水俣市、本社は鹿児島県鹿児島市。 厚生労働JHVS ベンチャーアワード 総務省 異能β 経産局 J-Startup KYUSHUに選定。その他受賞歴として、KDDI∞ラボ 最優秀賞、ヘルスケア産業づくり貢献大賞 大賞、Healthcare venture knot 最優秀賞、メドテックグランプリ 最優秀賞、第1回CEJ C-Startup Pitch 最優秀賞 など。
▲
高タンパク・低環境負荷の食用カイコのゲノム編集に挑む「Morus」
カイコ原料の供給とカイコの品種改良に取り組むMorus株式会社は2021年設立。タンパク質が高含有で、国内で世界最先端の研究が進むカイコを、パウダー状の原料として食産業を中心とする領域に供給する。カイコは逃げない・共食いをしないなど飼育が容易で、桑の葉しか餌としないため、低コスト・低環境負荷での量産が見込まれる。さらに信州大学と共同で、ゲノム編集による食用に適した品種改良を行う。カイコの研究、原料生産、製品開発を一気通貫で行えるB2Bプラットフォームを運営し、B2Cでプロテインバーの販売も行う。
▼
佐藤 亮
Morus株式会社
代表取締役CEO
HP | STARTUP DB
東京大学にてアメフト部に所属、筋肉のことを24時間365日考え続けるタンパク質のアーリーアダプターとして、スポーツ栄養学を学び、実践。 伊藤忠商事繊維カンパニーにて洋服のOEM生産及び法人営業に従事。絹の原料である養蚕業の歴史と衰退の現状を知り、日本における伝統産業の保全とそれらによる地方活性化の必然性を痛感。 サムライインキュベートでは大企業向け新規事業開発支援(実行/戦略策定支援etc)及びオープンイノベーション支援に従事。大企業内ビジネスコンテスト・アクセラレータープログラム運営、メンターも担当。イスラエル担当としても活動。 大学、大企業の技術の事業化支援などを行う中で、科学技術の事業化に日本経済復活の勝ち筋を見て、世界的な課題であるタンパク質供給かつ、日本が研究で先進しているカイコの大学技術事業化を目指し、カイコ研究の先端研究者である塩見教授と共にMorusを共同創業。
▲
約3.5時間充電で30km走るマイクロモビリティ「Streimo」（ストリーモ）
電動マイクロモビリティ「Streimo」を開発・販売する株式会社ストリーモは2021年設立。既存のマイクロモビリティ―では走行安定性に課題があったが、「Streimo」では人が持つ自然な反応を生かした世界初の「バランスアシストシステム」により、石畳でも砂利道でも、転びづらく安定した走行を実現している。サイズは長さ1,090×幅480×高さ1,180mmで、最高時速が6、15、25kmの3モード、約3.5時間のフル充電で30km走行が可能である。2022年6月に260,000円の国内一般消費者向け限定モデルの一次抽選販売を実施し、予定販売台数の4倍にあたる申し込みがあった。運転には一種原動機付自転車免許が必要。
▼
森 庸太朗
株式会社ストリーモ
代表取締役CEO
HP | STARTUP DB
1980年東京生まれ。東京工業大学理工学研究科制御システム工学専攻修了。博士（工学）。在学中はIEEE ICRA SERVICE ROBOTICS AWARDなど国内外で賞を受賞。本田技術研究所入社、2輪R&D部門にて、世界初技術の量産化にて２度の社長賞受賞の後、レース用自転車、オフロードバイクの研究開発に従事。23年ぶりの参戦となったダカールラリーでは開発を主導し、フルモデルチェンジを行った2年目にデビューウインを達成。その後、自立する2輪車、3輪車の研究、インドでの新事業、経営企画室での新規事業開発を経て、技術を自らの手で社会実装していきたいという思いから、Hondaの新事業創出プログラム”イグニッション”を通じ起業。2021年8月に株式会社ストリーモを設立。
▲
海況モニタリングで養殖最適化をサポートする「MizLinx」
養殖業の生産性向上のための海洋観測システム「MizLinx Monitor」を開発する株式会社MizLinx（ミズリンクス）は2021年設立。養殖業の現場は、給餌に無駄なコストがかかる、病気などにより突然損失を被るなど課題が多い。MizLinxは海面に浮かべるタイプと生簀に設置するタイプの海況モニタリングデバイスから水中映像・画像、水温、溶存酸素、塩分データを取得し、スマートフォンやタブレット・PCで閲覧可能にし、給餌の最適化や、魚病の検知によってへい死リスク低下に貢献。利用はハードウェア代金75万円とアプリ使用料月額2万円から。現在、映像データから給餌の最適化や、魚の突然死が例年起こる漁場での導入が進んでいる。
▼
野城 菜帆
株式会社MizLinx
代表取締役CEO
HP | STARTUP DB
慶應義塾大学大学院理工学研究科修了。大学院ではシミュレーションによる月面探査車の運動解析の研究に従事。在学中に長期インターンにてIoT製品の試作業務に従事。2021年8月、大学院在学中に株式会社MizLinxを設立、代表取締役に就任。（独）情報処理推進機構 2021 年度未踏アドバンスト事業採択、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）2022年度「研究開発型スタートアップ支援事業／NEDO Entrepreneurs Program（NEP）」タイプB採択。（株）リバネス主催マリンテックグランプリにてスポンサー賞、内閣府主催S-Booster2021にてスポンサー賞、（公財）みんなの夢をかなえる会主催みんなの夢AWARD12にて準グランプリ受賞。
▲
表彰式
(終)
編集チーム：小林 雅／原口 史帆／小林 弘美／浅郷 浩子／鵜飼 一誠／古川 琢郎